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日薬。orzなOTCアンケート結果報告書。

日薬がアンケート結果を会員向けに公開しました。

ツッコミどころが多いので、今回も長文になりそうな予感。

先にオチを書いておくと、『日薬の主張していることは、全部根拠がない』というだけです。

まずは、日薬6つの主張を読んでみましょう。

  ☆

10.4.14

平成21年度 一般用医薬品販売等に関する実態調査結果について

平成22年4月

  本会一般用医薬品委員会では平成21年8月に、都道府県薬剤師会からご推薦いただいたセルフメディケーション・サポート薬局に対し、郵送により一般用医薬品販売に関する調査を実施しました。
本調査は、平成21年6月の改正薬事法施行の前後で、薬局における一般用医薬品販売にどのような変化があったかを調査するものとして実施したものです。

 本調査については、平成21年10月に実施された第42回日本薬剤師会学術大会(滋賀)、平成22年2月に実施した平成21年度一般用医薬品担当者全国会議で、その結果概要を公表させていただきましたが、このたび、正式なとりまとめを終えました。

調査結果から、
消費者への説明・情報提供を重視した取り組みが進んでいる。
・薬剤師職能を活かせる第1類医薬品への関心が高まり、それが品揃えや販売高にも現れている。
・指定第2類医薬品も消費者の安全を重視し、第1類医薬品と同等に扱おうとしている傾向が見られる。
・第2類医薬品、第3類医薬品の販売高は減少傾向を示した。
・受診勧奨等のトリアージ業務は法改正の有無に関わらず重要な薬剤師の役割であるという認識が強い。
・登録販売者との位置づけをしっかり行っている薬局は、第2類医薬品・第3類医薬品も意欲的な取り扱いを行っている。

等が読み取れると考えております。
本会としては、セルフメディケーションへの関与は、薬局・薬剤師の地域貢献の一つであり、消費者に対し、薬局・薬剤師の重要性を示すためにも必要な行動であると考えております。

そのため、本会の今後の課題として、
・画期的なスイッチOTC薬登場の推進を図る。
・第1類医薬品はもちろん、指定第2類医薬品も薬剤師職能を十分活かせるようにするための情報提供を充実する。
・受診勧奨等のトリアージ業務※の向上を図るため地域の医師との連携や研修会の開催を支援する。
・学術的評価を行うことを前提にトリアージ業務の内容を収集し、それを公表する。
・薬を売るという発想よりも、「消費者の問題解決を支援する」という発想の普及を図る。

等の対応が必要であると考えております。

本会では、今後の経年調査等を含め、得られた調査結果を、薬局での一般用医薬品の販売をより円滑に実施するための基礎資料として活用する予定です。

※トリアージ業務:患者からの情報収集等を実施し、その評価の結果、①一般用医薬品の使用、②医療機関への受診の勧め(受診勧奨)、③生活指導(養生法を含む)のいずれかに振り分けて消費者に提案する業務。

  ☆

転載おしまい。

サポート薬局制度のうち、「セルフメディケーション・サポート薬局」に協力要請したアンケートの結果について述べてます。回収率22.5%で終わった後発医薬品アンケートと違って、こちらは都道府県推薦のモニター薬局です。県薬の面子にかけて回収したのか、回収率84%という驚きの数字がでてきました。

「セルフメディケーション・サポート薬局」なんていうと、患者さんがセルフメディケーションを実施する際に助けてくれるように見えますけれど、「日薬がセルフメディケーション政策を作る際の根拠となるデータを集めるためのモニター薬局」のことですから、間違えないようにしてくださいね。(「セルフメディケーション・サポート薬局」781店のうち15.7%が、一般用医薬品の取扱品目数100品目以下です)

で。

結果についてですが。(日薬のホームページからダウンロードして読んでおいてください)

  ☆

■貴薬局の概況についてお伺いいたします。
 問1 貴薬局の従業員数を教えてください。常勤換算の必要はありません。

という問いから始まります。

縦軸に薬局数、横軸に人数を示す棒グラフが並んでいます。

【薬剤師数分布】【登録販売者数分布】【一般従事者分布】の、三つのグラフ。

有効回答数803。つまり、今回の回答薬局の全てが回答しています。

問題は、横軸。

横軸の最低回答可能数は、「1」なのです。

「薬局」ですから、薬剤師は1名以上いなければなりません。そこは、問題ありません。

でも、登録販売者と一般従事者は、「0」でも、いいはずですよね。

ところが、グラフに「0」という回答が、はじめからありません

「サポート薬局」の選定は薬剤師会が行うわけですから、この「サポート薬局」の中には「薬剤師ひとりのみ」「薬剤師と登録販売者のみ」「薬剤師と一般従事者のみ」という組み合わせの従業員構成をしている薬局が存在しないことになります。かならず、「薬剤師、登録販売者、一般従事者」の三点セットがそろっているわけです。(各グラフの回答数を足すと、全て803)

最初の段階で、モニターの「偏り」みたいなものがうかがえるのは、アンケートとして、どーなんですかね。

  ☆

続いて、「問3 現在の一般用医薬品の取扱品目数の概数を記入してください」。

これには但し書きがつきます。

※ただしイケメンに限る

じゃない

ただし包装単位が異なる同一製品は別品目として数える

です。

30錠入りと60錠入りを在庫してたら、2品目と数えるのですと。この時点で、「品目(成分の種類)の幅を広げることによる薬屋さん的取り組み」は重要ではなく、「同成分で、量と金額を選べることによる販売への取り組み」が重要だと、アンケートの質問者が考えていることがわかります。

で、出てきたグラフが「概数」にするにもほどがあるんじゃと突っ込みたくなる幅でして。

「~100」「~300」「~500」「~1000」「~3000」「3001~」

という区分ですよ。

「~100」 200 「~300」 200 「~500」 500 「~1000」 2000 「~3000」 無限 「3001~」という、変な間隔の問いで、

最高値が「501~1000品目」とか言ってるんですけど。

「301~500」が、170薬局で、「501~1000」が212薬局ですよ。

その差、42薬局。

「501~700」という項目を作ったら、「701~1000」という項目と分散して、最高値は「301~500」になるんじゃないかというのは、小学生でも感じる空気なんですけど。

取扱品目数の「水増し」をはかって、「こんなに多くの薬局が品ぞろえ豊富にお待ちしております」と虚偽の広告をうっているよーにしか見えなくなるのは筆者の心がひねくれているからなんでしょうけれど。

こういう下駄っていうか、シークレットブーツの履かせっぷりは、よくないと思うのです。

問2で「一般用医薬品販売売上÷(一般用医薬品販売売上+調剤売上)」を「概数」で出させているのですが、回答薬局800のうち65%は、「売り上げの三割に満たない」と回答し、39%は「売り上げの一割にも満たない」としています。取り扱い品目数のピークが「501~1000」にしては、「売れていない」ようなのですが・・・。そのあたりの相関については、報告書では全く検討していません。

  ☆

問4 改正薬事法施行の前後で取扱品目数を変化させましたか

・・・という設問もあります。第一類、第二類、第三類のみっつについて訊いた回答としては、第二類、第三類において「変化させていない」が9割以上。で、第一類のみ、「増やした」が32%。(グラフに「医薬品在庫数」とタイトルがついているのですが、「在庫品目数」のことなのか「在庫の数量」のことなのか、よくわかりませんでした。)

「増やした」「減らした」という表現には、「どのくらい」という要素が完全に抜けていますから、全体の品目種類が多い第二類・第三類に比べて、絶対アイテム数の少ない第一類のほうが、感覚的に増えたことを実感しやすいはず。

たとえば

リポビタンDやユンケルの種類が多少増えたとしても、増えた感じがしませんが、

スイッチOTCの新製品が五つ増えたら、増えた感が高いんじゃないかと。

よーするに、この設問、変なんですよ。

この結果をみた日薬は

・薬剤師職能を活かせる第1類医薬品への関心が高まり、それが品揃えや販売高にも現れている

と、会員向けに報告しています。・・・まあ、なにかの冗談ですよね。

「全体の販売高の中での第一類が占める割合が10%も増えた!」といった話ならわかりますけど、「増えた気がする」「減った気がする」程度の話で、日薬が言うような結論を導くというのは、(日薬がこの調査を継続するようなことまで書いてある以上)会費の無駄遣い推進以外のなにものでもないと思いますけど・・・、統計学のセンセイ、どうなんでしょーね。

自由記入欄に書いてもらった意見を「主なもの」だけ抜粋するところとか、厚生労働省とおんなじことをしてるんですよね、日薬は。会員向け情報なのに、全面公開しないっていう時点で、なにか都合の悪いことがあるんじゃないかと疑う癖がついちゃいましたよ。

なお、問5でも、同様の設問を、「販売高」が「伸びた」か「伸びなかった」か「変化なし」かという分け方で尋ねています。どのくらい伸びたのかは、関係ないようです。

・第2類医薬品、第3類医薬品の販売高は減少傾向を示した。

と日薬は言い切ってますが、「どのくらい減ったのか」はわからないのですから、「第二類・第三類医薬品の販売高は、減少しているような気がするという回答が10%程度あったが、実質は【変化なし】(80%以上)であった」というのが、この調査結果から言える範囲での事実かと。なんか、ものすごいバイアスのかかった報告ですね。

  ☆

問6 一般用医薬品が3つに分類されたことを、消費者にどのような方法で説明していますか(2つまで選択可)。

という設問は・・・どうも、選択項目が四つあって、「2つまで選択可」のようなのですが・・・。

選択項目は、「ポスター掲示」「口頭説明」「パンフレット交付」「周知活動はしていないの四つ。

・・・あれ?

どこかでみたよーな、「ダメな複数選択可能アンケート」が、こんなところにもありましたよ。

ほら、「周知活動をしていることを前提として、その周知方法を問う」設問なのに、設問の中に「周知していない」っていう項目があるんですよ

また日薬関係です。

日薬が関わると、こんなアンケートになるんですかね?

『内服薬処方せんの記載方法』アンケートでも使われた、大人が作ったとは思えない設問ですよね、これ。

そのうえ、「複数選択可」じゃなくて、「2つまで選択可」って、どういうこと?

「ポスターを掲示していて、口頭でも説明していて、パンフレットまで交付している」薬局は、これ、どう答えたらいいんですか?

「2つしか回答できない」ために、回答が分散した可能性は、考えなくていいんですかね?

  ☆

問7から問9までは、「質問を受けたかどうか」の設問。

「一般薬が三分類にされたことに関する質問」「一般薬の陳列方法についての質問」「専門家が実施する説明等に関する質問」を、受けたかどうか。

回答項目は「たびたび受けた」「ときどき受けた」「ほとんど受けない」「受けない」の四つ。

三分類に関して(つまり、問7~9の質問事項について)口頭で周知している薬局が66%もあるのですから、質問は無くて当然。「ときどき受けた」「ほとんど受けない」なんていうのは「受けない」と同じだと思いますけど、この設問、なにか意味があるんですかね?

「周知しているにもかかわらず質問される」のなら、周知の内容が悪いのでしょう。「周知していて質問されない」のは普通のことで、斜めに考えても「みんなの興味がないんだなー」という話です。設問の存在理由がわかりません。

  ☆

問10 改正薬事法の施行前と施行後では、(第一類医薬品に限らず)購入の際の専門家による説明や助言の頻度は変化しましたか(1つだけ選択)。

えーと・・・日薬は、「51%の薬局は説明や助言の頻度が増えたと回答している」とそのまんまのコメントをよせていますが・・・。

「頻度」って、内容の濃さとかじゃなくて、回数ってことですよね・・・。

無回答以外、残りの48%は「変化なし」です。

昔からキチンと説明していたのか、昔同様に説明なんかしないのか、どっちなのかはわかりませんが、【変化なし】のグループにほうに、「前からまじめにやっていた」派閥があります。「増えた」っていうことは、「前はヤンチャで、やってなかった。でも法律で縛られたから、仕方なく、やることにした」ことの裏返しにも見えますし、「より一層まじめにやるようになった」という見方もできます。ここから導ける結論はなにかありますか?

日薬は、どういう評価をしたいんでしょうか?

  ☆

問11 情報提供の際に用いている書面は、どのようなものですか?

この問いに対する回答は、「添付文書の内容の抜粋57%」「添付文書そのまま25%」「独自に作成14%」とのこと。

日薬が言う

消費者への説明・情報提供を重視した取り組みが進んでいる

って、「添付文書を渡す」ってことですか?(はじめから箱の中に入ってます)

問12 書面は消費者にどう示していますか

の結果が「文書で渡す26%」「文書を見せている40%」「両方実施している30%」という、「文書を見せないで渡す」という不思議な感覚の何かの存在が気になるものだっただけに、

あわせると、やっぱり、添付文書を渡すか見せるかすることが、「情報提供を重視した取り組み」ということになりそうです。独自に作っている薬局を褒めてあげないんですかね・・・。

  ☆

さて、次の設問は、超アンフェア。

問13 第一類医薬品を購入した消費者のうち、情報提供を不要とした購入者は、どの程度いましたか。主観で構いませんので、大まかな割合をご記入ください。

というもの。

「情報提供を不要とする購入者の割合が10%以下とした薬局が44.7%」という結論を出して、まるで「情報提供をみんなが望んでいる」かのようにもっていっていますが。

この設問、『第一類医薬品を購入した消費者のうち、情報提供を必要とした購入者は、どの程度いましたか。主観で構いませんので、大まかな割合をご記入ください。』という設問とセットのはずです。

回答者の主観ですから、情報提供をしている最中に「この情報提供、不要ですか?」と訊いたわけではありませんよね。情報提供をしていたら「こんな情報提供いらないよ!」と、消費者が言ってきたケース(経験)について述べるわけです。消費者がどう思っているのかは別問題ということなのでしょうか。

この設問では、「ほぼ100%の消費者が不要だとしている」という回答(80~100%)が12%(93薬局)ほどあるってなことも問題でしょう。

  ☆

問14は、「指定第二類のうち、第一類と同様の情報提供を行っている製品はあるか」というもの。

一品目でもあれば、「ある」と言えちゃいます。

結果は、「ある25%」「ない73%」。

圧倒的に、「ない」です。

でも、日薬は、若さゆえの過ちというものを認めてくれません。

・指定第2類医薬品も消費者の安全を重視し、第1類医薬品と同等に扱おうとしている傾向が見られる。

のだそうで。

そんな傾向は、全く見られないわけですが・・・、筆者の目が悪すぎるということなんでしょうか。

  ☆

問15,16は、「重大な副作用について、説明回数は増えた? 質問される回数は増えた?」という話で、答えは「別に変わんない」。以上。

  ☆

問17。「過去一年間に受診勧奨等を行った例」は、「あった」「なかった」二元論。

で、「ここには示していないが、「なかった」とした薬局(70薬局)のうちの7割超(50薬局)は、一般用医薬品の売上割合が10%以下であった」という注釈付き。

これ、フェアじゃないよーな。

一般用医薬品の、(一般用医薬品売上+調剤売上)に対する割合が10%以下の薬局って、回答した薬局全体の39%もあるんですよね? 

じゃあ、逆に、「一般用医薬品の売上割合が50%以上」とか「90%以上」とかあるような薬局の数も示してほしくなるわけですよ。この注釈って、「売上割合が低いと受診勧奨をしない」という相関を示したくて仕方がないんでしょうけれど、反証データが示されたら、「売上割合が高いからといって必ずしも受診勧奨をしているわけではない」という結論だって導けちゃいます。

日薬は

・受診勧奨等のトリアージ業務は法改正の有無に関わらず重要な薬剤師の役割であるという認識が強い。

などと言ってますが、この設問で「法改正前後問わず」「認識が強い」という結論になるのって、無理がありすぎだと思いますが・・・偉いヒトにはワカランのカナ。

  ☆

問18は、「副作用被害救済制度」について。

過去を振り返って、一度でもいいから、説明しても、質問を受けても、「ある」とカウントできるボーナスステージなのですが、

回答は、「たびたびあった0%(4薬局)」。

この制度、個人輸入っぽい通信販売との大きな違いなのですが、現場でこのように扱われています。

この設問こそ、「どんな方法で周知をしていますか」という逃げ設問で「ちゃんと周知しているから質問がないのです」と言い張らないとアカン話だったんとちがいますか?

  ☆

問19、いよいよ最後の質問です。(質問項目多いなー)

消費者に販売した一般用医薬品について、例えば「販売責任シール」といった貴薬局の誰がいつ販売したか等について明らかにするための取り組みを実施していますか

という設問で、「すでに実施している16%」「検討中39%」「予定なし44%」という結果。

んーと・・・【第1類、第2類医薬品においては、お薬の適正使用を確保するための質問と説明をすること】という表記に伴って、「誰に訊けばいいのかわかるようにする」んだよね、という話になって、日薬が「販売責任シール」「販売者責任シール」「販売責任者シール」・・・えーと、正式名称がわからないんですが、そーゆーシールなんかいいんじゃない?と推奨していたけれど、シール以外を含めても、実行率は低かったということなんでしょうね。(問19-1で実施方法を訊いてます。50薬局ほどが『販売者責任シール』を用いているようなのですが、これは全回答薬局803の6%です。)

この結果って、けっこう、ヤバくない?

都道府県薬剤師会が推薦した薬局にして、この状態って・・・。

  ☆

なお・・・

・登録販売者との位置づけをしっかり行っている薬局は、第2類医薬品・第3類医薬品も意欲的な取り扱いを行っている。 

という日薬の主張については、どこをどう読んでも読みとれませんでした。

そんな設問はどこにもありませんよね。

もしかして、日薬幹部しか知らない、特殊な読みとり方があるのでしょうか。

ざっと見てきたかんじでは、日薬が「読みとれた」という項目の全てが、読みとれるはずがない話で埋まっていたのですけれど。(なにも読みとれないアンケートだったというオチだったらイヤですね。単純に、設問設定と分析の仕方と目的設定が悪いのだと思います。でも、これ、学術大会で発表したんですよね? 当日質疑はなかったんですか? 半年もかけて正式にとりまとめたにしては、外部の審査に耐えられないモノのような・・・)

日薬は、

本会では、今後の経年調査等を含め、得られた調査結果を、薬局での一般用医薬品の販売をより円滑に実施するための基礎資料として活用する予定です。

と言ってますから、もう、怖くて怖くて、たまりませんよ。今後めざすことのうちいくつかは、アンケート結果をまともに読みとって、「現場が全然できていないから、できるようにもっていく」ことを宣言しているので、そのあたりの良識のある方には頑張ってほしいです

現状の態勢をみてもなお「画期的スイッチOTC促進」とか言ってる方には、退場、お願いしたいわけですけど

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